40代の老後資金の貯め方|老後にいくら必要?どうやって貯める?

40代のサラリーマンがあまり考えたくないかもしれませんが、ぜひ考えて欲しいものがあります。

それが老後資金です。現実をみるのは怖いのですが、これを知らないでおくとあとで大変な目にあってしまう場合もあります。この記事ではは老後資金がいくら必要になるのか、そしてどうやって貯めていくのかについて考察していきます。

 

そもそもどのくらいの金額が老後に必要なのか?

多くの家庭では2000万円が必要と考えられている

平成30年に行われた、家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査]によれば以下のような結果が出ています。

老後の生活費として、毎月最低27万円が必要と考えられており、年金支給時に必要と考えられている金融資産は2067万円と回答されています。全世帯の平均ですからこれが日本人の平均的な感覚という事になりますね。

40代の管理人は、3,000万は最低必要と試算してみた。

そもそも40代世代は年金をもらえる額が少なくなってきていますので、その分をどう考えれば良いかと試算を行ってみました。

まず老後とは何年間くらいなのでしょうか? 今の雇用制度では65歳までは再雇用制度などもありますから働けるものと仮定します。現在の男性の平均余命は84歳ですので、老後=20年間として考えます。

年金はいくらもらえるのでしょうか?

こちらのシミュレーションサイト PSRネットワーク を活用させていただきました。

こちらで1972年生まれの管理人が、仮に平均年収500万円で38年間勤務した場合を想定すると、65歳からの年額は189万円と試算されました。月々157,500円。最近は受給年齢引き上げのニュースもありますから、65歳から本当にもらえるのかわかりませんが、でもだいたいこのくらい貰えるのですね。

 

支出はいくらくらいでしょうか? 老後の1ヶ月の平均支出は平均28万3,027円(総務省の調査結果 2017年)というデータがあります。この金額だと考えると

年金額 157,500円 ー 平均支出 283,027円 = ▲125,527円

足りない額は1年間で150万円、20年間で3000万円 となりました。

しかし実際にはもっと必要ではないでしょうか?

支出もかかるような気もしますし、年金がもらえないかもしれませんし、第一、長生きする可能性って結構ありますよね! ということは3000万円では足りない!という風に考えた方が良いですね。

ただし、3000万円は最低限あった方が良いとも言えますから、投資はしっかり始めた方が良いことは間違いありません。

 

これから必要な資金の計算方法〜必要経費から計算する方法

お子様の養育費や、住宅ローン、将来の管理費などを計算できている?

老後資金は生活費だけではありません。もしお子様がいらっしゃる場合、大学進学費用などについては計算できているでしょうか? 毎年の生活費の中から大学進学資金を賄えないとすれば、その費用は別に考慮して考えておく必要があります。

住宅ローンの支払いの終了はいつになっていますか? 退職後にまだ住宅ローン残高が残る計算になっている方も多いのではないでしょうか? 

持ち家でも、マンションに住んでいる方であれば管理費や駐車場代はどうですか? 住宅ローン支払い後もかかり続けますから、この分の費用は見積もらないといけません。

一戸建てで持ち家の修繕費用は見積もっておく必要があります。外壁の塗り替え、ベランダなどのメンテナンス、さらに古くなればキッチンの入れ方やお風呂の入れ替えも1度は計画しておいた方が快適に暮らせるでしょう。

これらの費用を計算した場合にどのくらいの費用になるでしょうか?

生活費以外の費用も計算して老後資金を見積もってみると冷静にいくら必要かが見えてきます。

 

お金を貯めるなら投資で増やす。オススメはインデックスファンドの積立運用

インデックスファンドが長期積立にはオススメ!

必要額が見えてきたら、それをどのように準備をするか考えましょう。毎月の生活費の中でやりくりするか、または副業で収入を増やすか、お金を捻出する方法はなんとかする必要がありますが、それを積立運用に回していく事で準備をしていく必要があります。

積立するならオススメはインデックスファンドの長期積立です。そもそも積立は毎月購入していくので、投資対象が高い時も安い時も買い続けますから、投資が平均化されるのです。

分散投資が可能

もし、日経225の225銘柄に全部個人で個別に投資しようとしたら、とんでもない金額が必要となります。しかし、日経225に連動したETFを買えば、投資した金額内で分散して代表的な企業に投資しているのと同じ効果が得られるのです。TOPIXに連動したETFを購入するということは、東証一部上場企業を全て購入するのと同じ効果が得られるということ。

ETFの購入は長期積立投資にも適しています。積立投資は、基準価格が高い時も安い時も平均して買い続けるため、長期で見ると購入価格が平均化されていくと同時に、指数連動型のETFであれば経済成長と連動しますので、リスクを低減することできます。

日本株式だけでなく、国外の株式や、REIT(不動産投資信託)などもありますので、さらに投資先を分散することがが可能となります。

少額投資が可能

ETFは1万円前後から購入が可能です。信託報酬も個別の投資信託と比べれば比較的安く抑えられています。

 

どんなインデックスファンドがあるの? TOPIXから、S&P500など様々

代表的なものを見ていきましょう

日経平均株価に連動したETFの一例(JPXサイトより)

上記は日経平均株価に連動したETFの一例です。様々な会社が発行しているのがわかります。よく見ると、信託報酬に違いが出てきます。また、ファンドの資産金額にも違いが出てきます。基本的には信託報酬が安いものを選ぶので問題ないです。

S&P500連動(JPXサイトより)

続いて、米国の主要指標のS&P500に連動しているETFです。かのバークサー=ハサウエイを運営する著名投資家のウォーレン=バフェットが、自分の死後は資産をS&P500に振り向けるようにいっているというように、米国企業の代表格が含まれている指数です。アップルや、マイクロソフト、アマゾン、フェイスブック、グーグル(アルファベット)、ジョンソン&ジョンソンというような米国を代表する世界企業に投資しているのと同じ効果となります。

S&P500の過去10年間のリターンは、年率12.97%です。

もし、複利でリターンを全て再投資に回せたと仮定すると、10年間で資産は3.8倍、20年間で12.9倍になる水準となります! この水準は凄いです! ただし、上記の成績は2008年のリーマンショックの後からの10年ですからもっとも良いところの可能性もありますね。

 

まとめ

老後資金の計算は、平均額だけでなく、自分で必要な額を見積もることが重要。

必要額が見えてきたら投資戦略が立てられます。インデックスファンドの積立を中心に資産を作り、余剰資金があれば株式運用などさらにお金を増やすことを行うと効果的です。

40代から老後資金は計画的に行えば十分な準備が可能です。

この時期に真剣になり考えて行きましょう!

 

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